「投球数制限」について新潟高野連に再考を申し入れ！

　日本高等学校野球連盟(日本高野連)は20日の平成30年度第4回理事会で新潟県高等学校野球連盟(新潟県高野連)が昨年12月22日に発表していた今年の春季県大会での投球数制限を実施することに関して審議をしました。

　その結果、専門家を交えた「投手の障害予防に関する有識者会議」を今年4月に発足させ、1年をメドに多角的に検討していくことを決め、一旦、今春の県大会での導入を再考するように新潟県高野連に申し入れました。その上で新潟県高野連にも有識者会議に参画を依頼し、広く意見を求めていく方針を決めました。

　理事会やこれまでに行われた9地区懇談会、技術・振興委員会では、選手の障害予防の観点から新潟県高野連が示した投球数制限の趣旨そのものや方向性には賛意を表す意見が出されたということです。

　しかし。

・部員不足の連合チームが増加し、各校野球部の部員数に二極化が見られ、部員数が20名以下の加盟校が全体の約四分の一を占める現状では、投球数制限に踏み込むのは慎重であるべき。
・タイブレークを規則化した際にも各都道府県高野連や加盟校と日本高野連で意思疎通(キャッチボール)を図りながら進めてきた。今回のような勝敗に影響を及ぼす規則については全国で足並みを揃えて検討すべきではないか。
・専門家の意見も聞き、投手の障害予防について練習、練習試合、公式戦など様々な施策を検討したうえで方向性を示す必要がある。

といった意見も出されました。

　ただ、今回の新潟県高野連が示したのは、日本の高校野球に一石を投じるもので、未来の高校野球発展には避けては通れない課題との結論から。「有識者会議」発足に繋がりました。

　つまり、新潟が日本の高校野球を動かしたとも言えるわけで、これは退化ではなく一歩前進だと考えます。

　有識者会議のメンバーはこれから選定されますが、日本高野連の竹中雅彦事務局長は、「スポーツ整形の医師、スポーツ法学の観点での弁護士、元プロ野球選手、NPB、都道府県高野連、他競技の選手などを考えている」とメンバーの構想を話しました。

　有識者会議の内容によっては、各都道府県や加盟校にアンケートを実施する可能性もあるとのことです。

　これについては非常にデリケートな話ですが、まずは有識者会議がどう進むのかを見守りたいと思います。

　最後に一言だけ付け加えるとするならば、12月22日に「NIIGATA 野球サミット 2018」での新潟県高野連の投球数制限導入の発表はサプライズ的なものでした。加盟校だけでなく、日本高野連ともキャッチボールをしっかりできていたのならば、また違った形のニュースになったのではないかなと思います。

　高知商業の一件と同様、サプライズをどう考えるかという課題が見えた気がします。

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（文＝松倉雄太）